外資系企業は本当に怖いのか？

ある話を聞いたとき、その情報が「事実」なのか「第三者の主観的なイメージ」なのかを区別することはとても重要ですが、意外とこの両者を混同してしまっている就活生をよく見かけます。

例えば、

1. ビジネスのフィールドが広い総合商社に入るとさまざまな仕事を経験できる

2. 日本ハムや伊藤ハムはハムを多く売っている会社だ

3. 旅行代理店の花形部門は旅行の企画職だ

4. 優れた営業マンになるにはとにかく話がうまくなる必要がある

5. 外資企業は海外駐在のチャンスが多い

という話を聞いたとして、これら全てがまったくの誤解であると認識できる人はどれほどいるでしょう？

参考までに、上記1～5について事実の一端をお伝えしておきます。

1. 総合商社では10年以上同じ仕事を続けている人は少なくはありません。

事実、私の知人は養殖冷凍エビビジネス一本でキャリアです。

2. 大手ハムメーカーの売上高の約70%はスーパーなどへの精肉販売が占めています。

3. 旅行代理店の花形は企業のインセンティブ旅行や国の招聘事業などを扱う法人営業部門です。

ツアーの企画などは外部の子会社で行っている会社もあります。

4. 優れた営業マンは自分からペラペラ話したりはしません。

顧客にたくさん質問をしてたくさんの話を聞きながら顧客自身が気づいてない隠れたニーズをあぶり出していきます。

5. 内資企業の方が海外展開に伴ってむしろ海外駐在のチャンスが多くなります。

いかがでしょう。いかに、イメージで物事を理解したような気になっているかを分かってもらえたのではないでしょうか。

「外資はリストラが多くて怖い」と言う学生さんは多くいますが、よくよく話を聞くと、それらの情報は先輩や友人、ご両親などから何となく聞いた話でしかないことが多いのが現実です。ちょっと調べてみると分かるのですが、実は、2015年だけでも複数の大手内資製薬企業が何百人規模で早期退職を募集したり強制的な配置転換を行っています。それもそのはずで、もともと内資大手企業は社員の数も外資より遥かに多いので、リストラの規模もどうしても大きくなりやすいのです。

ちなみに「リストラ」とは、単に解雇することを意味しているのではなく、ビジネス環境の変化に合わせて、事業や組織のあり方を再構築することを指しています。その中に解雇や人員整理などが含まれるのですが、理解しておいてほしいことは、「日本の労働関係の法律では、会社は一方的に社員を解雇できない」ということです。この法律はもちろん外資企業にも内資企業にも適用されるので、「外資＝解雇のリスク」という考え方が思い込みということが理解できると思います。

製薬メーカーやCROを取り巻くビジネス環境が大きく変化してきていることは皆さんご存知だと思います。医療費の高騰や薬価算定の論拠の変更、政府や厚労省が画策する内資メーカー同士の合併など、影響の大きな話が目白押しです。このような環境の中で、思い込みで優良な外資系企業を対象外とすることは、自身のキャリア形成にとって間違いなく大きなリスクとなってきます。ぜひ、フラットな視点でたくさんの会社を見ていってほしいと思います。